最近、ドクターエコでも外国人のお客様からのお問い合わせが多くなってきました。
そこであらためて、「英語で『残置物』ってなんて言うんだろう？」と思ったので調べてみることにしました。
翻訳サイトでは”Leftovers”という言葉が頻繁に出てきたのですが、細かいニュアンスを入れるとたくさんの英語での言い回しがあることがわかりました。
たしかに、日本語でも残置物と一言で言っても、不動産売却や退去、引っ越し時、遺品整理や生前整理など、言い回しがたくさんあるのと一緒ですね。
それでは見ていきましょう。
Leftovers以外の残置物という言葉９種類
Leftoverの仲間たち
- “Leftovers”
- “Left over”
- “Left-over”
- “Left over items”
- “Leftover items”
- “Left over figurine”
これらすべて、残置物を指す言葉として使われているようです。
Google翻訳を使うと“Left behind”とも訳されていて、”Left behind”を使った例文も多く見られます。
“Leftover”という英単語は、英語を勉強したことがある人なら「残り物」として訳すことが多いと思います。
例えば昨晩のご飯の残り物や食べ残しなどを指します。
まあ、残置物という漢字も意味もたしかに”Leftover”という言葉にしっくりきます。
Abandoned belongings / Abandoned items
「前オーナーや借主が残した物」という意味合いで使われることが多いようです。
契約書や法的文脈など、公的文書では、
- “Abandoned belongings”
- “Abandoned items”
として使われることを知っておくといいかもしれません。
Junk / Unwanted items
日常的・口語的で撤去サービスの広告でも頻繁に使われている言葉のようです。
- “Junk”（ゴミ、ガラクタ）
- “Unwanted items”（要らない物、不用品）
ゴミが多い場合や、壊れた物が多い場合は、この言葉が役に立ちそうです。
Household contents
家具や家電をまるごと指したいときに使われるのが、
- “Household contents”
このニュアンスだと、ゴミなどはない印象で、印象が良いように感じます。
Property debris / Property contents
不動産業界で「物件に残った残置物」をまとめて表すときに使うのが
- “Property debris”
- “Property contents”
という言葉のようです。
“Debris”というのは最近、福島第一原発のデブリの取り出しが話題になることがありますが、そのデブリと同じです。ただ、意味合い的には建物の中や土地の中にある不用品を指すことが多く、まさに残置物への翻訳がしっくりくるワードだと思います。
Estate clean-out items / Estate contents
相続や売却前の「家財一掃」というニュアンス付きの時は、
- “Estate clean-out items”
- “Estate contents”
という言葉が使われるようです。
実家の不動産売却にともなう残置物撤去や遺品整理、生前整理の時はこれらの言葉がしっくりきそうです。
英語で残置物は、いろいろなニュアンスがある。
日本語でも残置物撤去・処分について、不用品回収、ゴミ屋敷清掃、遺品整理、生前整理などさまざまな言い回しがあります。
英語でも同じように、遺産相続を含む“Estate contents”が使われたり、ただ単に“Junk”（ゴミ）として使われたり、不動産売買の時は“Property contents”となったり状況によって様々です。
残置物は英語で”Property contents”と一言で表せますが、細かいニュアンスを伝えるためには、上記で紹介した単語を使ってみるのもいいかもしれません。
この記事の運営元について
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- 有限会社 黒﨑商会（事業名：ドクターエコ）
- 代表取締役
- 塩飽貴哉
- 設立
- 1990年（平成2年）4月｜業歴35年以上
- 所在地
- 東京都大田区西馬込1-1-19 ／ 千葉県船橋市駿河台1-20-32
- 作業実績
- 17,000件以上
保有する許認可・資格
- 産業廃棄物収集運搬業許可（取得済み） 東京都 第13-00-203527号／神奈川県 第01400203527号／千葉県 第01200203527号／埼玉県 第01100203527号
- 解体工事業者登録 東京都知事(登-5)第5301号 ほか 千葉・神奈川・埼玉で登録
- 古物商許可 東京都公安委員会 第302221705983号
- 遺品整理士認定協会 認定（地区統括委員 在籍）
主なお取引先：大東建託、長谷工、東急リバブル、中央住宅 ほか多数
顧問弁護士：弁護士法人荒木法律事務所（荒木誠司 弁護士）
